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J-Bridge System(JBS)導入大学 活用事例集

導入大学 活用事例集 これからの大学入試に不可欠な受験生の多面的評価支援ツール「J-Bridge System」

JBSを導入し、大学入試に活用している大学の活用事例集です

九州工業大学

九州工業大学 外観写真

J-Bridge System活用で、学ぶ意欲とコンピテンシーの高い入学者を選抜

九州工業大学 入試課長 播磨 良輔 様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2022年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけとその後の推移

公正かつ効率的な評価に総合型選抜でJ-Bridge Systemを導入
その後は学校推薦型や3年次編入学にも利用を拡大

本学は優れたエンジニアの輩出をミッションとしています。エンジニアは一人の力だけでは仕事を成し遂げることはできず、同僚や異分野のエンジニア達と協働しながら力を発揮することが求められます。このような観点から、本学ではグローバル化した社会で活躍し続けられる能力としてGlobal Competency for Engineerを定め、それらを育成するカリキュラム開発を進めてきました。
同時に、入学者選抜においても単なる教科学力だけではない、学びに対する主体性を含む広い意味での「学力」を評価することも志向してきました。しかし、こうした力の評価にはコストがかかります。
J-Bridge Systemを用いることでコストを抑えつつ主体性等の評価が可能と考え、2019年度の工学部・情報工学部の総合型選抜Ⅱから導入しました。2020年度からは情報工学部の学校推薦型Ⅰと帰国生徒選抜、2021年度からは情報工学部での高等専門学校等からの3年次編入学にも利用を拡大し、J-Bridge Systemを利用した志願者数は2019年度108名、2020年度369名、2021年度448名へと着実に増えてきています。

■ 実際の活用法

精確さ担保のために1人の学生に対して12人の教員が評価
フィードバック機能も活用して高精度な評価を実現

これらの選抜では、主として「高校または高等専門学校等での入学後の活動」の中で「具体的に何をして、何を身につけたか、また、九州工業大学での学びにどう活かすか」について記述してもらい、評価します。例えば、総合型選抜Ⅱでは、第1段階選抜(書面審査)において高校入学以降に志願者本人が取り組んだ3つの活動について、それぞれ300字以内で記述したものを評価することとし、そのために4観点5基準からなるルーブリックを作成しています。これによって評価の「揺らぎ」を抑え、精確さの向上を目指しています。
具体的には1名の志願者の1つの活動について4名の教員が評価し、3つの活動がありますから計12名の教員が1名の志願者を評価する仕組みです。総合型選抜Ⅱは年末の忙しい時期にわずか3日間で評価していますが、J-Bridge Systemの利用により、教員は集合することなく、学内の個室で評価をおこなえます。このような短期間で多数の教員が関わる評価が可能となっているのは、J-Bridge Systemだからこそと感じています。
また、評価分布を確認する機能を活用して、評価者は自分自身の評価結果の分布をリアルタイムで確認できるため、より精度の高い評価が実現できています。

■ 利用後の感想

学ぶ意欲の強い入学者の選抜と評価業務の効率化を実現

まず入学後の学生に関してです。J-Bridge Systemを利用した総合型選抜Ⅱにより入学した第1期生は4年生となりました。全員の成績がずば抜けて優秀、というわけではありませんが、PROGテストで調べてみると全般的にコンピテンシーが高い傾向にあることが明らかになっています。数字だけでは見えにくいこともあり検証を続けていますが、総じて「対人能力が高く粘り強い上に、学びたいものを持っているので目的意識が強くモチベーションの高い学生」の選抜に成功していると考えています。
その点でJ-Bridge Systemは、アドミッションポリシーとマッチした入学者の選抜に寄与するツールだと捉えています。
また、実務的な面ではJ-Bridge Systemの導入によって、①提出状況のリアルタイムでの把握、②評価者への配付資料(提出書類や評価用シート等)作成作業の不要化、③評価進捗状況と評価結果のリアルタイムでの可視化、④評価用シートの回収及び入力作業の不要化等、作業ミスの防止と入試業務の効率化を幅広い工程で実現できています。
これら業務効率化によって評価の所要期間が短縮されたことで、出願期間も延長できました。

■ 今後の課題

評価能力及びルーブリックの継続的改善に向けた可視化ツールとして活用
一般選抜での利用、事務作業効率化の拡大

J-Bridge System導入により、評価結果のデータに基づいて、4観点の独立性や評価の妥当性などを分析して、次年度の選抜に活かしています。また同時に、教員間の評価結果のギャップ等の問題点を可視化しつつ、より適切なルーブリックへと継続的に改善していくためにも、J-Bridge Systemから得られるデータは欠かせません。
一般選抜における主体性等の評価も課題としてきましたが、23年度選抜より一般前期にて本学での学びとのマッチングをしっかりと確認してから出願してもらうために「志望理由書」を任意提出の出願書類として追加し、これまでの実績から、その提出でもJ-Bridge Systemを利用することに決めました。
今後の課題としては、面接の評価結果入力・集計の事務作業効率化がありますが、これにもJ-Bridge Systemの活用ができないかを検討しています。

佐賀大学

佐賀大学 外観写真

導入後4年間のデータ分析で、アドミッション・ポリシーに合致した意欲的な志願者の入学が明らかに

佐賀大学 副学長 アドミッションセンター長
教授 西郡 大 先生

佐賀大学 入試課長 扇谷 俊弘 様

佐賀大学 入試課  藤澤 和貴 様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2022年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

多面的評価の高度化・効率化のために、河合塾とともにJ-Bridge Systemを開発

2017年から河合塾とJ-Bridge Systemの開発を共に進めてきました。
J-Bridge System導入の意義は、個別選抜における多面的・総合的評価の高度化と効率化です。人間の情報処理能力を補うことで、より丁寧な評価が可能です。具体的なメリットとして①事務作業の効率化による評価期間の短縮、②効率的な採点作業と採点者の得点分布をリアルタイムで把握・修正できることによる評価の精度の向上、③受験者にとってアピールできる材料の広がりがあげられます。
ドキュメントだけでなく写真、動画、音声等の資料提出が可能となり、豊富な情報をもとに丁寧な評価をしたいと考える募集単位にとっては有効で、面接試験などと組み合わせれば、より掘り下げた評価も可能です。

■ 実際の活用法

志願者が任意で高校時代の活動とそのアドミッション・ポリシーとの繋がりに関して記述する特色加点制度

佐賀大学では、2019年度より一般入試で特色加点制度という仕組みを導入しています。
これは志願者に、大学受験までに力を入れた取り組み(活動や実績)の中で身につけたスキルや経験が、大学入学後にどのように活かせるかを記述させて評価し、入試の成績に加点するものです。申請は任意であり、実際には学力試験における合否のボーダーライン上にいる志願者のみを対象に評価をして、より本学のアドミッション・ポリシーにマッチしている志願者を選抜しようという仕組みです。
この特色加点制度は当初は理工学部と農学部の一般入試でスタートしましたが、現在では教育学部、経済学部、そして芸術地域デザイン学部・地域デザインコースに拡大し、学部学科の特性から採用していない芸術地域デザイン学部・芸術表現コースと医学部を除くすべてで導入されています。
また、総合型選抜においても理工学部と農学部においては活動実績報告書と志望理由書の提出にJ-Bridge Systemを利用しており、本学の全志願者の過半がJ-Bridge Systemを利用していることになります。

■ 利用後の感想

志願者が意欲的に大学を調べたり自らの活動を振り返ったりする教育的効果も明らかに

2019年に特色加点制度を利用して入学した学生は、すでに4年生になっています。また利用する学部も広がり、データが集まってきたので分析しました。それを紹介します。
①これまでの3年強の間に特色加点制度を利用して入学した学生で、退学した学生は1人もいません。
②2021年度入学者の1年次終了時点でのGPAは、申請者の方が未申請者よりも有意に高いという結果が出ています。
③2021年度入学者のアドミッション・ポリシーに対する理解は、申請者74.4%に対して未申請者49.0%の約1.5倍です。
④自律性やリーダー性も、申請者の方が未申請者よりも高いことがアンケートに表れています。
⑤申請書を自ら作成することで、「志望学部・学科等のアドミッション・ポリシーを調べた」「学びの内容やカリキュラムを調べた」「自分が頑張ってきたことを振り返る契機となった」等の志願者の心理的変容が明らかになっています。
⑥5点満点のアンケート調査では、「(申請により)志望学部への入学意思が固まった」との回答が4.25ポイントに達しており、
これが大学・学部・学科選びにおけるミスマッチの解消につながっていると分析しています。
このように申請書作成という行為自体が志願者の成長を促しており、特色加点制度が選抜のためであると同時に教育的入試でもあるという側面を有していることが明らかになっています。
また、J-Bridge System導入によって入試事務の大幅な効率化が実現できていますが、2021年度からはJ-Bridge Systemに蓄積されたデータを自動でダウンロードしてPDF化し、大学のサーバーに保存するRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)を独自に開発して運用しています。これによって、データのバックアップ機能も補完されています。

■ 今後の課題

デジタル化されたデータをつなげて、より総合的な視点からの評価を展望

特色加点制度を申請せずに入学した学生を対象に「なぜ申請しなかったのか」を調査すると、「申請しなくても学力試験だけで合格圏内だと思った」という回答以外に、「学力試験は不安だったが申請が面倒であった」という回答もありました。これは、「面倒であっても、アドミッション・ポリシー等を調べて特色加点の申請書類を書くことを選んだ志願者は、佐賀大学で学びたいという意欲が高い」ということを示す結果になりました。
しかし、それらの回答以外に「特色加点制度を知らなかった」という入学者も2~3割に達していました。これについては、今ご紹介した特色加点制度を利用した入学者の傾向を、高校等への説明会でもしっかりと説明するなどして対応していきたいと考えています。
また、J-Bridge Systemで得られたデータはデジタル化されているので、他のデジタル化されたデータとの紐付けが容易です。調査書や共通テストの結果などがデジタル化されれば、それらと紐付けることで発見される事実もあると思います。それだけでなく申請内容をAIで分析して、例えば高校でボランティア活動に熱心に取り組んだ学生の入学後の成長予測ですらできるかもしれません。
今後は特色加点制度への受験テクニック的な対応もおこなわれるようになるかもしれませんが、これもデータが蓄積してAIで分析すれば対応可能になると考えています。
加えて、本学は今年度から入学前教育に力を入れていく方針です。この入学前教育にJ-Bridge Systemで得られたデータが活用できるかどうか検討したいと考えているところです。

大分大学

大分大学 外観写真

志願者の多い学部の一般選抜前期日程でJ-Bridge Systemを利用した特色加点制度を導入

大分大学 学長特命補佐 教授 望月 聡 様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2021年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

出発点は「志願者が多くても学力の3要素を総合的に評価すべき」

入学者選抜では、学力の3要素すべての評価を行うことが求められていますが、本学のこれまでの入試を点検したところ、AO入試や推薦入試では「知識・技能」の基礎学力の評価が充分ではなかったり、対人の資格系学部でもコミュニケーション能力を評価していなかったり、一般入試で主体性等の評価が行われていなかったりといった問題が明らかになりました。そこで本学は、学力の3要素を総合的に評価することを目的として、志願者の多い経済学部と理工学部において、2021年度一般選抜前期日程から主体性等を評価する特色加点制度を導入しました。先行き不透明な社会で活躍できる人、即ち主体性を持って自ら課題を設定し解決できるような人を育てるという本学の理念を実現するためです。志願者数の多い経済学部・理工学部の一般選抜前期日程では小論文や面接の導入が困難であるため、J-Bridge Systemを利用することにしました。

■ 具体的な活用法

高校の活動の振り返りとともに、アドミッション・ポリシーとの関連を記述させて評価する特色加点制度として活用

本学の特色加点制度は、大学入学共通テスト、個別学力検査の合計点とは別に加点枠を設けて、①高校時代に取り組んだ主体的な活動や学びを、web上のJ-Bridge Systemに400字以内で記述すると同時に根拠物や資料を登録してもらい、②その活動や学びが入学後にどのように活かせるかについて、アドミッション・ポリシーを踏まえて200字程度で記述してもらいました。そして、その評価を含めて合否判定を行いました。申請は任意で、両学部とも最高20点の加点としました。志願者が本学や学部のアドミッション・ポリシーを調べ、自らの考えを整理する機会になったことにも大きな意義があったと考えています。

■ 利用後の感想

過半の志願者が特色加点制度を利用

特色加点制度は2021年度が初めての実施でしたが、過半数を超える志願者の利用があり手応えを感じました。特色加点制度を利用して入学した学生の特徴については、まだ分析できてはいませんが、最終的には教育改革の評価はそうした学生たちが卒業後に満足できる就職をできているのかどうかで判断すべきものと考えています。運用面に関して言えば、評価を担当する教員の負担が懸念したほど大きくはなく、事務的な面も含めて総じてスムーズに運用できたと考えています。

■ 今後の課題

入学者選抜改革と大学教育改革を一体的に進めていくことが重要

特色加点制度で得られたデータをIRデータとして活用しつつ、大学のさらなる教育改革へとつなげ、入学者選抜改革と大学教育改革を一体的に進めていくことが重要であると考えています。入学者選抜における今後の課題としては、主体性等評価の比重をどれくらいにするのが妥当なのか、また2025年度からは新学習指導要領で学んだ高校生が受験してきますが、新学習指導要領の内容に主体性等評価を含めた本学の入学者選抜をどう対応させていくのかも検討していくことが必要になると考えています。

前橋工科大学

前橋工科大学 外観写真

志願者数の多い前期日程に、J-Bridge Systemを利用した主体性等評価の仕組みを導入

前橋工科大学 入試委員長  中村 建介様

前橋工科大学 前入試委員長 土倉 泰様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2021年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

前期日程への主体性等評価のためにJ-Bridge Systemを導入

大学入試において学力の3要素のトータルな評価が求められ、一般選抜でも主体性等を何らかの形で評価すべきとされています。本学の2021年度入試への主体性等評価の導入は、こうした流れに対応したものです。また、2018年に本学の将来構想がまとめられたのですが、その中でも入試改革が盛り込まれました。このため前期日程における小論文導入が検討されましたが、小論文を実施するとなると入試日程や体制の大幅な変更が必要となり、代替の方法を検討する中でJ-Bridge Systemのことを知り、本学の主体性等評価のために最適と考えて導入に至りました。

■ 実際の活用法

高校の学びと、本学のアクティブラーニングとのスムーズな接続を目指す主体性等評価

2021年度前期日程選抜においては、①大学入学共通テスト700点、②個別学力検査300点、③志望理由・高校時代の活動の振り返り20点の1020点。これに④調査書の内容を総合して選抜を行いました。後期日程は受験者数も少ないため面接や小論文が実施されましたが、③は前期日程においてそれらに代わるものとしての位置付けで、希望者のみが任意に提出して加点を受ける仕組みです。具体的には、J-Bridge Systemを通じて150文字以内で志望理由を書き、150文字以内で高校時代の学びや活動を振り返ってもらいます。前者は高校と大学のスムーズな接続、後者は本学での学びもチームでのアクティブラーニングの比重が増えてきているため、高校時代のチームでの学びや自主的な活動にどのように自分が関わったのか等を振り返ってもらうことが狙いです。

■ 利用後の感想

スマートに運用できたが、同じような回答が多くなってしまった点が克服すべき課題

志望理由・高校時代の活動の振り返りの仕組みを利用した受験生は、前期日程全体の7~8割でした。ただ、私たちは志願者がチームにどのように主体的に関わったかの経験談を期待しましたが、具体的な記述は少なかったというのが現実でした。多くの回答がやや紋切型で同じような記述に終始していました。次回以降、設問の仕方などに改善の余地があると考えています。運営面では、1つの回答について3人の教員がルーブリックを作成して評価に当たりましたが、評価を担当した教員からは「web上で完結しているのでスマートにできた」「点数が付けやすかった」という感想が聞かれました。

■ 今後の課題

次年度に向けて設問の仕方や回答ボリュームの検討も

主体性等を評価する目的自体は良いので、今後も継続的に発展させていく必要があると思います。回答が似通ってしまった問題についての改善策としては、「具体的な内容を書いてほしい」「人とは違う取り組みについて書いてほしい」といった設問の仕方や、違いが出るだけの文章のボリュームなども検討していく必要があると思います。また、高校に対して「こうしたことを評価したいので、その観点から書かせてほしい」といったアナウンスもあらかじめ行っておく必要があると考えています。

北海道情報大学

北海道情報大学 外観写真

3学部4学科すべての総合型選抜でJ-Bridge Systemを導入し、評価精度向上を目指す

北海道情報大学

事務局次長 入試広報室 室長 富樫 惠一様

入試広報室 入試課   係長 對馬 聡子様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2022年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

JBSを活用し、インターネット出願への切り替えと同時にJ-Bridge Systemを導入

本学は1989年に開学した全学1800人程の大学ですが、デジタル化の流れが本格化する中で、地元北海道だけでなく全国から入学者が集まり、就職も同様な状況です。 それに伴って志願者数も増加しており、今年度からすべてインターネット出願に切り替えました。それを機に、J-Bridge Systemの導入にも踏み切りました。本学が擁する3学部4学科すべての総合型選抜において、作文の入力やプレゼンテーション資料の提出に利用しています。 導入した理由は2つあります。1つは総合型選抜においても、志願者増に伴う入試の選抜性が高まってきたことがあります。選抜性が高まれば、公正で説得力のある評価が求められるのは必然で、これまでの紙に書かれた作文をアナログ的に評価していたやり方から脱却し、評価基準をより明確にするとともに、評価そのものを検証して継続的に改善していく必要性があると考えたからです。 2つめは事務の効率化です。総合型選抜においてはこれまで、志願者に作文を紙に書いて提出してもらい、それを入試課でコピーして評価担当教員に手渡しし、その評価結果を入試課で入力し直していました。この作業に日数を要するため評価期間の確保との相克が生じていました。J-Bridge Systemの導入により、この相克を解決したいと考えました。

■ 具体的な活用法

3学部4学科の総合型選抜すべてにJ-Bridge Systemを利用

本学には3学部4学科が設置されていますが、いずれも教育のコアはICT(情報通信技術)なので、総合型選抜では学力の3要素の他、情報に関する適性を評価しています。 総合型選抜には「通常枠」「特定分野能力枠」「起業・スタートアップ人材育成枠」が設けられています。これらの合計の募集定員は96名で、昨年度での志願者数は130名強です。
通常枠では、「高校時代に学んだことや取り組んだこと・北海道情報大学で学びたいこと」の作文を、特定分野能力枠では「今まで取り組んだことや活動実績について・大学入学後や将来取り組みたいこと」の作文を課し、本学に強い関心・熱意・意欲を持っている志願者をJ-Bridge Systemを利用して提出された作文と面接及び適性テストを通して選抜しています。 起業・スタートアップ人材育成枠は、将来起業したい学生が増えているために設けましたが、オリエンテーション参加後にプレゼンテーション資料を作成し、J-Bridge Systemにアップロードしてもらいます。選考日にはプレゼンテーション審査を行い、アントレプレナーシップセンターの教員が評価して選抜しています。 これらのJ-Bridge Systemで提出された作文や資料を、評価担当教員はPC上で確認し、評価結果もPC上で入力してもらっています。

■ 利用後の感想

評価精度が向上するとともに、事務が効率化し教員の負担も軽減

まず評価それ自体については、J-Bridge Systemで評価担当教員の平均点からのズレが容易に確認できるため、修正をお願いすることでバラツキを抑えることができ、より精度の高い評価につなげることができました。 また、これまでもルーブリックは作成していましたが、評価結果は志願者の合計点だけを受け取る仕組みでした。評価観点ごとの点数を受け取っても、それを入力して分析するところまではとても手が回らないというのが実情でしたが、J-Bridge Systemでは評価観点ごとにデータ化されているため検証が容易です。 加えて、これまでの紙の作文では表示されていた志願者の氏名や高校などの属性がJ-Bridge Systemでは表示されないため、先入観を排して評価できるようになり、客観的信頼性が向上しました。
事務的には、事前のコピー作業や事後の入力作業や統計作業が不要になり、大きく効率化できました。 紙のコピーをやり取りしていた際には、評価担当教員も受け取るために大学に来る必要があり、事務も大学への出勤を確認して研究室に届けるという作業が必要でした。また採点後も、評価担当教員は入試課に提出するために大学に来なくてはなりませんでしたが、J-Bridge Systemではこれらすべてをシステム上のやり取りのみでおこなえるようになり、教員も事務も負担が大きく軽減されました。

■ 今後の課題

初年度は活用しなかったJ-Bridge Systemの諸機能をもっと活用したい

2022年度は全面的なインターネット出願への切り替えとJ-Bridge Systemの導入が同時だったため、J-Bridge Systemの機能を十分に活用したとは言えませんでした。 今後は、1人の志願者に対して複数の教員が評価する仕組みの導入や、評価データを蓄積してより精度の高い評価基準への継続的な改善を目指していきたいと考えています。 また、本学は2022年にDX担当部門を発足させていますが、J-Bridge SystemのデータとIRデータを接続させることで、入学後の伸びの追跡調査による教育の最適化なども、将来的には検討していきたいと考えています。

産業能率大学

産業能率大学 外観写真

基礎学力と主体性等を評価する一般選抜「未来構想方式」でJ-Bridge Systemを活用

産業能率大学 入試企画部 部長 林 巧樹 様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2021年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

一般選抜でも学力の3要素をトータルに評価する未来構想方式を導入

本学は、総合型選抜として2007年にキャリア教育接続入試、2013年にはアクティブラーニング入試を導入しています。それは本学のアドミッションポリシーである「グローバル化している社会の動きに高い関心を持っている」「自分の将来キャリアを真剣に考え、常に向上心を持っている」「主体的に課題を発見し、他者と協働して取り組むことができる」を評価するためです。ただ一方で、従来からの一般入試では、主体性等は評価していませんでした。そこで、2021年度から実施した未来構想方式では、一般入試の枠組みの中で基礎学力を評価することに加えて、アドミッションポリシーに対応した主体性等も評価することとし、そのためにJ-Bridge Systemを導入しました。

■ 実際の活用法

事前記述課題と未来構想レポートをJ-Bridge Systemで提出して評価

未来構想方式では、大学入学共通テストの3教科(国語・英語必須)合計250点(得点率50%以上)を受験資格とし、事前記述課題と試験当日の未来構想レポートを8段階の総合評価で合否判定しました。募集人員は3学科5人ずつの計15人となっています。事前記述課題では、受験生は持続可能で多様な豊かな社会の構築や地域創生への意思、未来への意欲について、J-Bridge Systemを通じ入力・記述します。また入試当日の未来構想レポートでは、配布された近未来のある地域での社会状況に関する文章を読んで分析し、対策を考えてA4用紙2枚程度に記述します。インターネットで得られる情報を活用して考えるため、スマートフォンやパソコン等を持ち込めます。

■ 利用後の感想

事前記述課題に受験生の主張や意欲が強く表現された

未来構想方式では事前記述課題を他人に書いてもらっても、未来構想レポートと突き合せればすぐに分かりますし、実際にそんな受験生はいませんでした。この事前記述課題は自由記述で何度も書き直せるので、本人の意欲と言いたいことが最もよく表現され、実際に面接の代わりとなりました。実施する前は、この未来構想方式で受験するのは探究活動がすでに活発に行われているSSHやSGH採択校の生徒が多いのではと予測していましたが、実際には比較的偏差値の高い高校で地域での活動等に積極的に関わっていたという受験生が多くを占めました。

■ 今後の課題

学力の3要素のトータルな評価で選抜された学生に対し、さらに充実した学びを提供

本学では、1年次から全員がアクティブラーニングやPBLに取り組みますが、未来構想方式によって高校時代に意欲的に地域の活動等に参加し、正解のない問いに取り組むことに前向きな受験生を選抜することができました。さらに、入試における学力の3要素のトータルな評価を大学での学びにつなげる取り組みとして、2022年度からは経営学部マーケティング学科で、超実践型PBLマーケティング・イニシアティブというプログラムを開始します。これは企業等からテーマを与えられるのではなく、①自らチームを組織して企業等が抱える課題を発見し、②ビジネス・プロフェッショナルと協働して課題解決に取り組み、③解決策を企業に提言するもので、さらに充実した学びに接続できるようにしたいと考えています。

京都文教大学・京都文教短期大学

京都文教大学 外観写真

時間をかけて準備してきた多面的評価に最適ツールが
J-Bridge System

アドミッションオフィス課長 高島 隆平様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2021年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

コロナ禍で入試当日が大学閉鎖だったとしても、J-Bridge Systemなら評価できる

元々、高大接続改革に対応していくために、本学では一般入試における多面的評価の導入準備を進めていました。そして、いよいよ2021年度入試から実施しようという時にコロナ禍が起こりました。2020年の夏頃は、コロナ禍ですべての入試がどうなるか分からない状況になり、AO入試や指定校推薦での志願者も、試験日に来校してもらえる保証がありません。先生方も学校に来られないかもしれない。そこで、当初はキャンパスが完全閉鎖になったとしても実施できる方法を模索しました。その過程で、J-Bridge Systemを使った多面的評価であれば評価者の先生方が自宅にいても評価できると考えて、導入を決めました。

■ 具体的な活用法

志願者が任意にエントリーできる「ともいき加点制度」を創設

具体的にはJ-Bridge Systemを活用して「ともいき加点制度」を設けました。志願者は任意でエントリーしてこの制度を利用できます。具体的には、志願者は自分が高校時代に取り組んだ活動について活動報告書を書いて、J-Bridge Systemで提出します。そして試験で合格ラインを下回っている志願者だけを対象にして、一般入試A日程の場合は、筆記試験の満点である200点の最大3%、すなわち最大6点を多面的評価によって加点しました(2022年度入試ではすべての選抜方式で最大3点に変更)。評価については、J-Bridge Systemに実装されている仕組みを活用し、評価者の主観が入り込みにくいように、3人の評価者がそれぞれの項目を1か0で評価し、最頻値を採用することで、バランスと公平性を担保しました。

■ 利用後の感想

評価担当の先生方にも、いつでもどこでも評価できると好評

実際に利用した志願者は延べ23~24%程度でしたが、想定よりも多いと感じています。また評価者である先生方からも好意的なコメントが多くありました。実は当初はオンラインでの評価については反対意見もかなりあったのですが、どこでも採点できて時間も融通が利く、評価の分散具合もトレースできるなど、新しい視点が開けたという感想が多くありました。また、実際問題として当初は紙ベースで多面的評価を実施しようとしていたのですが、それだと試験実施日の翌週の土曜日に合格発表というスケジュールにはとても間に合いませんでした。J-Bridge Systemの操作は容易なので、受験生からも先生からも問い合わせはほとんどありませんでした。ハンドリングも問題なく進み、J-Bridge Systemにすることで多面的評価が可能になったと強く実感しています。

■ 今後の課題

IRデータとしての活用だけでなく、大学としてのメッセージ発信やFD、SDとしての意味も大きい

「ともいき加点制度」でのエントリー数そのものは多いので、志願者の属性を把握・分析しました。今後は入学後のGPAやGPSアカデミック、汎用的技能などとの相関を分析するなど、IRデータとしての活用を展望しています。さらに、本学は入学後にどのように頑張れる学生なのかを意識してグループダイナミクスを大切にしており、さらに入学後には学生にディプロマポリシーの到達度を自己評価してもらって自らの学びをプロットさせる仕組みがありますが、これらとJ-Bridge Systemによる多面的評価を接続させていきたいと考えています。加えて、この多面的評価がどれだけ浸透していくか未知数ですが、大学としてメッセージを発する機会でもあり、同時に多面的評価を通じたFD、SDとしての意味も大きいと考えています。

関西福祉大学

関西福祉大学 外観写真

J-Bridge Systemの導入が評価基準の精緻化等の入試改革議論を加速化

関西福祉大学 入試広報課 係長 山戸 彬睦 様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2022年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

入試改革に取り組む中で、評価基準の明確化と入試効率化の必要性を痛感

本学は1997年に兵庫県赤穂市との公私協力方式により、関西地方で初めての社会福祉学部単科大学として設立されました。その後、教育学部や看護学部を併設して、現在、3学部4学科の構成となっています。本学で資格を取得して自己肯定感を高め、社会で活躍したいと考えているまじめな学生が多いのが特徴です。
社会福祉学部、教育学部、看護学部とも資格と仕事が直結しているため、本学では将来就く仕事の内容を理解し、かつ大学での学びを理解している入学者を選抜することを重視しています。このため、入学案内では半分以上のページを割いて職業の紹介に充てたり、オープンキャンパスや進学相談会でも卒業生に職業の内容を説明してもらったりするようにし、ミスマッチを防ぐことに力を入れています。
そのような学生選抜をおこなうために、本学では2年前から年内入試の改革に取り組んでいます。背景には総合型選抜の志願者数が増えてきていることがあり、面接を担当する教員も増えているため、統一した評価基準の必要性が増してきたことがあります。改革1年目の2021年度入試では紙ベースで入試を実施しましたが、その反省を議論する過程で、もっと評価を効率的におこないたいという意見とともに、もっと深く志願者を評価したいという意見も出てきました。その中で、多面的総合的評価における質問項目の精査や評価基準の見直しを進めましたが、J-Bridge Systemの導入は煩雑化した紙ベースでの試験を効率化できただけでなく、その議論を加速させるきっかけにもなりました。

■ 具体的な活用法

志願者の多様性に合わせた多様な選抜方法にJ-Bridge Systemを活用 そこに表れた入学者の希望に応えて1年次の学部教育に変化も

本学の総合型選抜と学校推薦型選抜の中には「学びマッチング特別選抜」「スポーツ/吹奏楽特待生選抜」「社会福祉特別選抜」「保育者養成特別選抜」「特色選抜」「学校推薦型選抜『一般制』」「学校推薦型選抜」「公募制選抜」等の選抜方法を設けていますが、多様な志願者に合わせた多様な選抜方法を用意したいとの考えからです。
2022年度入試からは、一般選抜以外の総合型選抜と学校推薦型選抜のすべてにおいて、J-Bridge Systemを利用するようになりました。1学年の定員が全学350名程で、総合型選抜と学校推薦型選抜の募集定員が合計で300名弱。志願者ベースではJ-Bridge System利用者は400名強になっています。学部・学科ごとにテーマが出される「レポート」や「小論文」、高校での活動を振り返る「自己推薦書」、「志望理由書」、将来の目標と学びたいことを書く「就学上の希望」を学部・学科や選抜方法に応じて組み合わせつつJ-Bridge Systemで提出してもらっています。学部・学科によっては「就学上の希望」の代わりに合格後に「学習計画書」をJ-Bridge Systemで提出してもらうところもあります。 また面接については、2022年度はオンラインで実施しましたが、これの評価もJ-Bridge Systemを利用し入力しました。 J-Bridge System導入とともに評価基準についての議論を深め、ルーブリックを作成して精緻化しました。
また運用面では、セキュリティ対策やPCが不得手な教員のインストール等での混乱を回避するために、J-Bridge System専用のノートPCを約50台購入しました。以前は評価を担当する教員には1教室に集まって作業を進めてもらっていましたが、このような準備と対策によって場所の制限は設けず、自宅での評価も可能になりました。 さらに就学上の希望、学習計画書には本学の教育への期待が表現されていることが多いのですが、学部・学科でこの期待に応えようという動きが始まっています。具体的には、そこに書かれた「入学後から学校や保育現場を体験したい」という声を受け止めて、教育学部では入学直後からの実体験学修を増やす動きがあります。入試改革により学部での学びが少し動いたと感じています。

■ 利用後の感想

事務を効率化しつつ評価基準を精緻化し評価のバラツキを回避

事務的には、一年目で不慣れなこともありましたが、概ねスムーズに進みました。紙の文書をコピーして配布したり、回収したりという作業がなくなり、チェックも容易かつ厳格に行えるようになりました。 評価についてはバラツキが生じないようにするためにルーブリックを精緻化しましたが、それだけでなく申請書類の評価や面接実施の前に、学部長などの責任者が全ての評価者に対して、アドミッション・ポリシー、学部が入学してほしい学生像、そのための評価基準の観点等を再確認するようにしました。これらの対策によって評価のバラツキは起こりませんでした。評価の情報をすぐに共有できる点も寄与していると思います。
また高校の先生の反応については、本学の意図をくみ取って共感していただける先生、J-Bridge Systemになってレポートや小論文などの添削指導がやりやすくなったと好感していただける先生が多くいらっしゃったのですが、中には、多様な選抜方式を設けたことで、「一斉の進路指導がやりにくくなる」と否定的な先生もいらっしゃいました。しかし、否定的な意見の先生も含めて、本学の狙いをより深く説明する機会に転化することができ、結果的にコミュニケーションが深まりました。

■ 今後の課題

J-Bridge Systemの導入の成果を踏まえ、探究学習等にも対応しつつ2025年度入試に向けて備える

昨年は1年目だったので、受験生からJ-Bridge Systemについての問い合わせがあっても対応できないケースもありました。その反省を踏まえて、今年度は募集要項にJ-Bridge Systemの画面遷移を載せて使い方を説明するなど分かりやすくしています。 また、現在はJ-Bridge Systemの資料添付機能は利用していませんが、今後、高校で探究学習が進むため、その成果としてのプレゼンテーション資料や写真、動画等を添付するということも検討していきたいと考えています。
さらに、今後は入学前教育に使えないかと思っています。ただし、システムに引っ張られ過ぎるとその枠の中でしか発想できなくなるので、そうならないように留意しつつですが、それも検討課題です。
加えて、本学の教員の中には志願者の文章をテキストマイニングして、傾向を分析しようとしている教員もいるので、そういう分析結果も今後活用できればと考えています。 総じて言えば、J-Bridge System導入後の経験を振り返り検証しつつ、今後来るべき入試改革に備えていきたいと考えています。

西日本工業大学

西日本工業大学 外観写真

主体性等評価を一般選抜で導入するには、採点期間を考慮するとJ-Bridge Systemが不可欠

西日本工業大学 入試広報課長 松尾 三紀様

注)所属及び役職等はインタビュー当時(2021年度入試)のものです。

■ 導入のきっかけ

西日本工業大学 外観写真

推薦系入試では自己エントリーを紙出力して評価していたが、一般選抜では困難

本学では主体性等の評価のために、志望理由書と高校時代の活動報告書を兼ねた文章を提出する自己エントリーの仕組みを導入しました。一般選抜では2年前から任意で希望者のみ、インターネット出願サイトに自己エントリーを直接入力させていて、8~9割の志願者が記入していました。これをプリントアウトして評価担当の先生方に渡していたのですが、何百人もの提出物を印刷して読み込む負担の大きさが問題となっていました。2021年度から一般選抜でも自己エントリーを導入することになった際に、これまでのやり方では評価するのが時間的にも難しく、佐賀大学の事例なども参考にしつつJ-Bridge Systemを導入することにしました。

■ 具体的な活用法

任意の自己エントリーに20点の高配点、高校時代の活動と大学での学びの関連を問う

本学の一般選抜の配点は、学力試験が2科目で200点、自己エントリーが20点、調査書10点となっています。活動報告については、高校時代に主体的に取り組んだ経験を 1つ取り上げ、それが専攻分野の選択に与えた影響、あるいは専攻分野での学習や将来の仕事にどのように寄与するかについて200~500文字で記述するものです。評価はルーブリックを作成して対応しました。建築学科と情報デザイン学科は、2人の教員ですべての自己エントリーを評価しました。他の3学科では、6~8人の教員で評価を担当しました。

■ 利用後の感想

倍率の高い学科ほど専門分野への強い関心や意欲が感じられ、筆記試験では把握できない能力が明らかに

競争倍率が2~3倍と高い建築学科と情報デザイン学科では、自己エントリーの文章レベルも高いのが印象的でした。やはり、20点満点の加点が大きく影響すると考えて、しっかりと書いたのではないかと思います。また、本学受験生の特徴の1つかもしれませんが、専門高校からの志願者は取得している資格について記述するケースが多く見受けられました。
一般選抜はこれまで学力試験のみでしたが、文章を書かせてみると、文章能力やその他の能力、まさに主体性等について把握できることがよく分かりました。採点期間が短かったのですが、評価を担当した先生方からは批判等もなく、これまでのやり方だと成立しなかったと痛感しています。また、本学は今年度よりパソコンを必携化していますが、J-Bridge Systemの導入はデジタルトランスフォーメーション(DX)の動きにも沿ったものであると感じています。

■ 今後の課題

全ての入試にJ-Bridge System利用を拡大、得られたデータの教務情報としての活用も計画

2021年度は一般選抜のみでJ-Bridge Systemを利用しましたが、その良さが全学的にも認識できたので、2022年度入試からは全ての入試でJ-Bridge Systemを利用します。これまでは評価シートもすべて紙だったので、保存・保管の問題もありましたが、デジタル化されるので、その問題も解消されます。細かなことでは、2021年度入試では建築学科と情報デザイン学科で2人の評価担当者ですべて自己エントリーを評価しましたが、公平性が担保できた上に負担も少なかったことから、他の学科でも同じ評価方法を取り入れます。さらに今後は自己エントリー情報を教務情報としても活用していく計画で、教務システムの中に情報を移して共有できるようにしていきます。

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