京都新聞・神戸新聞・産経新聞に河合塾によるコラム連載（第13回）

このような背景があり、文部科学省が令和３年１０月に実施したアンケートでは、全体の8割強の大学（1,158校中964校）が、令和３年度後期の授業について７割以上を対面授業とする予定と回答しています。自由記述欄には、１・２年生など低学年の学生に対して優先的に対面授業を行うという回答も見られました。遠隔授業中心で学生が孤独・孤立に陥ることのないよう、大学が学生のために腐心している姿勢が窺えます。

　この動きは大学に限った話ではなく、予備校も同じです。河合塾も緊急事態宣言が最初に発令されたときは映像授業への切り替えを行いましたが、その後感染対策を十分に講じた上で、他の予備校に先駆けて対面授業を再開しました。授業を受けるだけならオンラインでも可能ですが、授業中の緊張感や学習効果において対面に勝るものはありません。

　これまでの大学選びの基準は、自分の学力や大学の所在地、取得できる資格、入試科目などでしたが、今後はこのコロナ渦の中で対面授業をどれだけ実施しているかも重要なポイントとなるかもしれません。対面授業の実施状況や学内施設の利用制限は大学によって様々、さらには学部・学科によっても異なりますので、志望する大学のホームページを確認して、納得のいく大学生活を送ることができるかどうか想像してみることをおすすめします。
（河合塾近畿地区東大・京大進学情報センター長　濱里このみ）

※本寄稿は、新聞掲載が最も遅い産経新聞社の掲載日以降に、同紙から原稿提供を受けて掲載しています。