大学教育の研究

2014年度

2014年度調査は「進路指導のための大学のアクティブラーニング調査」と称し、高校生・受験生に対して情報提供方法を研究対象として質問紙を設計しました。したがって、2010年度から2013年度までの「大学のアクティブラーニング調査」とは質問設計が異なっています。調査対象大学は、すべての国公立大学および入学定員が1学年500人以上の規模の私立大学とし、学部・学科系統は、国公立大学については医・歯・薬・獣医系の6年制の学部および教員養成・総合課程、生活科学、芸術・体育系統を除くすべての学科、私立大学については医・歯・薬・獣医系の6年制の学部を除くすべての学科を対象としました。国公私立大学の4,379学科の学科長に対して質問紙を送付し、1,505学科から回答をいただきました（回収率40.9％）。

• 調査票（351KB）
• 2014年度大学のアクティブラーニング調査報告書（要約版）（2.16MB）

2013年度

2013年度調査では、「教員の協働」に重点を置き、2013年度のカリキュラムを対象として質問紙調査と実地調査の2段階に分けて実施しました。まず、質問紙調査では、2011年度・2012年度調査では対象となっていなかった看護系学科を加え、ほぼすべての系統のうち多くの大学に設置されている学科系統を対象とし、国公私立大学の2,462学科の学科長に対して質問紙を送付、1,069学科から回答をいただきました（回収率43.4％）。

• 調査票（428KB）
• 2013年度大学のアクティブラーニング調査報告書（要約版）（905KB）

2012年度

3年目となる2012年度調査は、これまでの調査を踏襲し、2012年度のカリキュラムを対象として質問紙調査と実地調査の2段階に分けて実施しました。まず、質問紙調査では、2011年度調査と同様に、資格取得を目的とした学部を除く、ほぼすべての系統のうち多くの大学に設置されている学科系統（2011年度調査の学部・学科系統表ご参照）を対象とし、国公私立大学の2,231学科の学科長に対して質問紙を送付、962学科から回答をいただきました（回収率43.1％）。その質問紙の回答を精査し、広く全国に紹介したいアクティブラーニングのグッドプラクティスが行われている可能性のある学科という基準で、全国の26学科を抽出し、実地調査しました。実地調査においては、2011年度調査における評価の視点を継承しつつ、いくつかの点で改善し、以下の4つの【評価の視点】をもってあたりました。
「アクティブラーニングの設計と導入」
「学部・学科による質保証、教育内容の統一・関連性確保」
「学生の能力形成と自律・自立化についての取り組み」
「卒業論文・卒業研究での取り組みとゼミを開く試み」

• 調査票（830KB）
• 2012年度大学のアクティブラーニング調査報告書（要約版）(1.06MB)

2011年度

2010年度に続き、2011年度のカリキュラムを対象として質問紙調査と実地調査の2段階に分けて実施しました。まず、質問紙調査では、医・歯・薬、獣医系の6年制の学部、芸術系学部、体育系学部、医療福祉系学部等、資格取得を目的とした学部を除くほぼすべての学科系統のうち、下記一覧の学科系統の国公私立大学952学科からいただいた回答をもとに分析を進めました。また、実地調査では、2010年度の実地調査では対象としなかった学科系統（文・人文・外国語系、社会・国際系、法・政治学系、教育学系、理学系、通信情報工学系、建築学系、生物生産・応用生命学系など）を中心に、18学科を訪問してヒアリングを実施しました。2010年度調査での経験を踏まえ、2011年度調査より、「大学のアクティブラーニング調査」を定点調査化していくことを目指しております。

• 調査票(821KB)
• 2011年度大学のアクティブラーニング調査報告書（要約版）(8.6M)
• 書籍『「深い学び」につながるアクティブラーニング』

2010年度

本調査は質問紙調査と実地調査の2段階に分けて実施しました。アクティブラーニング調査の質問紙調査では経済・経営・商学系学部、法学部の合計208学部、工学部の機械系合計60学科、電気・電子系合計52学科、理学部・化学科17学科および数学科14学科を対象として行いました。実地調査ではさらに経済・経営・商学系学部16学部と工学部機械系11学科・電気・電子系9学科に対象を絞って、実際に訪問しエビデンス等の資料を提示していただきながらヒアリングを行いました。本調査は対象分野を絞ってはいるものの、アクティブラーニングの導入度をはじめて全国規模で俯瞰的に調査したという点に大きな意義を有していると考えています。

• 調査票(821KB)
• 2011年度大学のアクティブラーニング調査報告書（要約版）(8.6M)
• 書籍『「深い学び」につながるアクティブラーニング』

大学の初年次教育調査

調査背景・目的

大学を取りまく状況の変容。重視される大学の「初年次教育」

近年、大学の学びに適応できない学生が増加し、全国の大学で問題となっています。背景には大学の大衆化・ユニバーサル化により、これまでは大学に入学してこなかった層が大量に大学に進学するようになったことだけでなく、家庭・地域教育の変容など多様な要因があると考えられます。そこで、学生の適応不全への包括的な対応として重視されているのが、大学入学後の最初の１年間の教育、すなわち「初年次教育」です。
河合塾では、これまで受験生や高校・保護者の大学選びの指針の一つとして「大学の教育力」に着目すべきだと訴えてきました。その「大学の教育力」を調査するためには、この「初年次教育」が鍵となるのではないかという仮説を立てました。入学してくる学生の変化に大学・学部としてどう対応しようとするのかは、教育力の差が最も表出するポイントだと考えたからです。
大学での学びに必要なスタディスキルや、大学生活で必要なスチューデントスキルの習得に焦点を当てた初年次教育調査はこれまでにも行われてきましたが、本調査では、学生の態度転換と自立化を問題とし、それをすべての学生に保証しているかを、全大学を俯瞰しつつ問うた点に独自性があります。

調査対象

なぜ初年次教育調査で大学の教育力が分かるのか？

調査方法

評価の視点

本調査では、初年次教育に求められることを下記の3つの視点で捉え、調査を実施しました。

• 評価の視点A：高校までの命題知の暗記型学習から、大学で求められる実践知・活用知への学びの転換。受動的な学びから能動的な学びへの態度転換。
• 評価の視点B：学生が自立的にPDCA（Plan-Do-Check-Action）サイクルを回していけるように自律・自立化を促していること。
• 評価の視点C：そうした転換をもたらす初年次教育をすべての学生に一定レベルで保証していること。

調査手順は、「初年次教育アンケート（質問紙）調査の実施」→「アンケート（質問紙）結果のポイント化」→「ポイント上位大学・学部の訪問ヒアリング」→「訪問大学・学部の実地評価」です。
「初年次教育アンケート」は2009年4月に全国の1,999学部の学部長を対象に発送し、10月までに1,092学部（一部学科、全学機構を含む）からの回答を得ました。

• アンケート回答期間＝2009年4月中旬発送、2009年10月下旬までに回答のあったもの
• アンケート発送件数＝1,999件
• アンケート回収件数＝1,092件（※一部学科、全学機構からの回答も含む）
• アンケート回収率＝54.6％

本アンケート調査の分析に当たっては、大学のセグメント化を行いました。属性としては以下の4点です。

1. 学系別傾向
2. 学部の規模別傾向
3. 難易度別傾向
4. 設立区分別（国公私立）の傾向

そして、アンケートのポイント化をもとにしたセグメント別の傾向分析を行うとともに、各質問項目でのセグメント別の回答数と回答比率を比較することで、傾向分析を試みました。
しかし、アンケート調査から全体的な傾向を捉えることはできたものの、どのような優れた初年次教育が行われているかの、具体的なグッドプラックティスの在り方までは把握することができませんでした。そこで、ポイントの高い大学を中心に、32大学・35学部の訪問ヒアリング調査を行うことで、明らかにすることにしました。

調査報告

1） シンポジウムの開催

初年次教育調査の内容と分析を基に2009年の年末と2010年の年始に名古屋・大阪・東京の3会場でシンポジウム「学生を変容させる初年次教育--河合塾初年次教育調査から見えてきたもの」を開催しました。 シンポジウムでは、(1)河合塾からの報告　(2)大学の事例報告　(3)初年次教育が抱える問題の提起　(4)質疑応答　が行われました。ここでは詳しい調査項目や調査報告書などをご覧いただけます。

• 調査票 (152KB)
• 初年次教育調査報告書（要約版）(676KB)
• 初年次教育シンポジウムチラシ(260KB)
• Guidline2010年9月号掲載記事「大学の初年次教育調査」(1.02MB)

2） 書籍の発行