大学生のメンタルヘルスの問題にどう向き合うか ―調査が示す現状と、初期対応の実践― 「第16回 KEIアドバンス 大学経営セミナー」のご案内
株式会社 ＫＥＩアドバンス
河合塾グループのKEIアドバンスが運営するKEI大学経営総研は、大学の経営者・教職員を主な対象とする 「第16回KEI大学経営セミナー」を10月23日（木）にオンラインで開催します。「大学生のメンタルヘルス」をテーマとする今回は、大学生のメンタルヘルスの現状や大学における対応について、朝日新聞やKEIアドバンスの取材／調査内容の報告を行うとともに、ゲストの専門家を交えた議論や実践事例の紹介を行います。
増え続ける大学生のメンタル不調を、大学経営の課題として考える
75.4％*。これは、全国の大学学長を対象にしたアンケートで、コロナ禍以前よりもメンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている、と回答した大学の割合です。
＊2024年度末実施 KEIアドバンス「全国国公私立大学学長アンケート」（N=345）より。詳細URLは文末に記載
この調査結果に見られるように、近年、学生相談室に寄せられる相談は非常に多様化しており、大学からはその対応に苦心する声が多く聞かれています。
今回のセミナーでは、KEIアドバンスによる調査報告に加えて、朝日新聞の連載「増えるメンタル不調 大学生のいま」（25年6月）で当事者や大学、専門家に取材を行った島崎周記者、上野創記者が大学生のメンタルヘルスの現状について報告・提言を行います。 続いてゲストに、精神科医として学校運営に携わりながら、ICTを活用したスクールカウンセリングサービスを実践する関﨑亮氏と、東洋大学ウェルネスセンターでチーフ学生相談員を務める鳥井いおり氏をお迎えし、プレゼンターの両記者とともに、学生相談の現状や相談内容の変化、現場での対応事例、各大学で実践可能な初期対応などについて議論を深めます。
学生の心身の健康を守ることは大学の責務であると同時に、今や大学の運営・経営における大きな課題と言えます。学生支援に関わる方をはじめ、大学の運営・経営に携わる方に参考になる内容として、貴媒体にて本セミナーをご紹介ください。取材・聴講も歓迎します。
「第16回 KEIアドバンス・大学経営セミナー」 実施概要
- 開催日時
2025年10月23日（木）15：00～16：30
- 対象
大学経営・教育・研究に関わる方、大学・高校教職員、自治体・省庁職員、企業・メディア関係者など
特に学生支援に関わる担当役職員の方を歓迎します
- テーマ
大学生のメンタルヘルスの問題にどう向き合うか －調査が示す現状と、初期対応の実践－
※主なトピックスは下記参照
- ゲスト
関﨑 亮氏
（学校法人桐丘学園理事長／精神科医／Welcome to talk 代表取締役）
鳥井 いおり氏
（東洋大学ウェルネスセンター 学生サポート室チーフ学生相談員）
- プレゼンター
島崎 周氏（朝日新聞社 東京社会部記者）
上野 創氏（朝日新聞社 横浜総局記者）
山口 夏奈（KEI大学経営総研 研究員）
- 司会
原田 広幸（KEI大学経営総研 主任研究員）
- 実施形式
オンライン（Zoom）にて開催
- 参加費
無料
- 申し込み方法
- 申込期限
10月23日（木）正午
- 申込方法
下記URLからお申し込みください。申込者にはZOOMから当日の視聴URLをお知らせいたします。
申込URL bit.ly/KEI251023
セミナーの主な内容（予定）
・KEIアドバンス：「全国国公私立大学学長アンケート」調査報告
・朝日新聞社：大学生のメンタルヘルスに関する取材報告
・大学職員が知っておくべきメンタルヘルスリテラシー
・学生相談の現状、相談内容の変化
・学生のメンタル不調への対応、具体的な取り組み
・合理的配慮が必要な学生への対応
・自殺防止のための初期対応…など
報道関係者向け取材お申し込み・お問い合わせ先
学校法人 河合塾 経営戦略推進室 広報センター
〒160-0004 東京都新宿区四谷1-6-2 四谷グローバルスタディスクエア
TEL：03-6811-5508
MAIL：press@kawaijuku.jp
お問い合わせの際にいただく個人情報をもとに各種ニュースを配信させていただくことがございます。
〒160-0004 東京都新宿区四谷1-6-2 四谷グローバルスタディスクエア
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運営する企業・学校
KEI大学経営総研
大学向けの広報・入試業務支援や教学支援ソリューションなどを展開するKEIアドバンスが設立 した大学経営を専門とする研究所。教育、研究、社会貢献をはじめとする幅広い領域で、これから の大学経営を研究し、大学の持続可能な発展を支援します。各分野の研究・アドバイザリーのほか、 KEI大学経営セミナーの開催、高等教育機関向け情報サイト「KEIHER Online」を活用した 情報発信などに取り組んでいます。
